引越し情報MEDIA

引越しについて情報を知りたい人のためのメディア

クレジットカード

クレジットカードは引越しなどで住所が変更になると手続きが必要です。この記事では、クレジットカードの住所変更方法やその際に必要なもの、気を付けたい注意点などをお伝えします。

クレジットカードの住所変更が必要な理由

重要なお知らせが届かないことがある

住所変更手続きをしないと、クレジットカード会社からの重要なお知らせや請求書、利用明細書などが届かなくなります。利用明細の確認はインターネットからでもできることが多いですが、請求書の確認が遅れると、入金忘れなどで残高が不足していた場合、支払い遅延に繋がる恐れがあります。支払いが遅延していることを知らせる通知も届かないため、気付くのが遅れる可能性があります。

また、カード更新のタイミングで新しいカードが届かないことも想定されます。クレジットカードは簡易書留などで送付されることが多く、届け先に本人が住んでいない場合、差出人に返送されてしまいます。郵便局の「転送・転居サービス」を利用していても同様です。これは、第三者が不正に転送届を出したことで個人情報が漏洩することを防ぐための措置です。「インターネットで利用明細は確認しているから大丈夫」と油断しないようにしましょう。

個人情報が他人に漏れるリスクがある

クレジットカード会社から送付される利用明細などが旧住所に送られた場合、新たな居住者に見られてしまう恐れがあります。利用明細には名前やクレジットカードの利用限度額、銀行口座情報なども記載されているため、不正利用などに繋がる恐れもあります。

クレジットカードの不正利用があった場合は通常であれば補償を受けられますが、補償適用期間を過ぎてしまうと受けることができません。住所変更手続きを忘れて利用明細を確認できないと、不正利用があった場合の発見が遅れ、補償を受けられないリスクがあります。

クレジットカードが利用できなくなる恐れがある

更新時期に新しいクレジットカードが届かずクレジットカード会社に返送されると、住所不定と審査され、カードの利用が制限されたり停止されたりすることがあります。また、請求書が届かずに支払い遅延を起こしてしまうと、入金が完了するまで原則として利用停止となります。それでも気付かずに放置していると強制解約となり、信用情報に傷がついてしまいます。新しいクレジットカードを作る際の審査にも悪影響を与えるでしょう。

また、電気やガスなどの公共料金や携帯電話料金などの支払いがクレジットカードの場合、カードが利用できなくなるとそれらの支払いも遅延します。

ブラックリストに載る要因にもなり得る

前述したような支払い遅延が発生して放置していると、最悪の場合ブラックリストに載る可能性もあります。クレジットカードが未払いの状態が続くと、「延滞」という記録が個人信用情報機関に残り、新規でクレジットカードが作れない、住宅や車のローンが組めないなどの事態に発展してしまいます。未払いの場合には電話連絡なども入るため、実際にはここまで事態が悪化することは極めて稀ですが、住所変更を怠った場合のリスクの一つとして覚えておきましょう。

クレジットカードの住所変更方法

インターネット

クレジットカード会社の多くが会員専用サイトを用意しているため、インターネットで利用明細などを確認している人も多いでしょう。住所変更は、会員専用サイトにログインして、登録情報を変更する画面から手続きできるのが一般的です。いつでも手続きできるので、最も便利な方法といえるでしょう。ただし、画面上で行った変更がクレジットカード会社のデータベースにすぐ反映されないこともあるので注意が必要です。

なお、必要な書類は特にないことが多いですが、なかには新しい住所を確認できる書類などを後日郵送する必要がある場合もあります。インターネットで手続きするやり方が不明な場合は、ヘルプやFAQなどで確認できる場合もあるので調べてみましょう。

電話

クレジットカード会社のコールセンターに連絡することでも住所変更手続きが行えます。クレジットカードの裏面に問い合わせ先が記載されているので、そちらへ連絡しましょう。カード会社によって、電話だけで手続き可能な場合と、書面での変更依頼が必要になる場合があります。書面が必要な場合は後日郵送されるので、必要事項を記入して提出することで手続きが完了します。

なお、コールセンターは時間帯によって大変混雑するので、長時間待たされることもあります。昼休みの時間帯や夕方は会社勤めの人などからの電話で特に混雑しやすい時間帯なので、それ以外の時間帯を狙って連絡するのがおすすめです。

店舗

店舗を持っているクレジットカード会社や銀行系のカードであれば、窓口でも住所変更手続きを行えます。混雑状況によっては待たされる場合もありますが、インターネットや電話での手続きは不安という方には安心できる方法でしょう。

来店する際は、クレジットカード本体に加えて、運転免許証などの本人確認書類を持参しましょう。新住所で発行された住民票など新しい住所を確認できる書類が必要なこともあるので、事前に必要なものを確認しておきましょう。

郵送

クレジットカード会社のコールセンターに連絡すると、住所変更手続きに必要な書類を郵送してもらえます。必要な書類はインターネットからダウンロードできることもあるので、事前にホームページなどで確認してみましょう。また、新しい住所を確認できる書類が必要なこともあります。

クレジットカードの住所変更で必要なもの

本人確認書類

住所変更手続きに訪れている人が、クレジットカードの契約者本人であることを証明するために必要です。本人確認書類には、運転免許証やパスポート、マイナンバーカードなどが該当します。

新しい住所が記載された書類

新住所が記載された住民票や、電話料金や水道料金など公共料金の領収書が該当します。本人確認書類に新住所が記載されていれば不要なこともあるので、利用しているクレジットカード会社に確認してみましょう。

印鑑

窓口や郵送で住所変更手続きを行う場合は印鑑(銀行印)も準備しましょう。また、引越し先で新たに銀行口座を開設しクレジットカードの引落し口座を変更する場合なども、新しい口座番号と共に銀行印の準備が必要です。

クレジットカード住所変更時の注意点

クレジット機能と一体型のキャッシュカードの場合

キャッシュカードと一体型の場合は、銀行口座の住所変更も必要です。一度に変更できることもありますが、個別で変更する必要がある場合は、どちらか一方の住所変更だけしてもう一方の手続きを忘れてしまわないように注意が必要です。場合によっては書類の提出が必要なこともあり手続きに時間を要することもあるため、事前にしっかり確認しておきましょう。

住所変更と更新時期が重なった場合

住所変更手続きのタイミングによっては、旧住所へ新しいクレジットカードが送付される可能性があります。前述のとおりクレジットカードは簡易書留などで送付されるため転送されず、クレジットカード会社へ返送されます。

そのため、引越しとクレジットカードの更新時期が近い場合は、新しいクレジットカードが送付されるタイミングをカード会社に相談して調整してみましょう。会社によっては有効期限前に新しいカードを受け取ることが可能です。一般的に、新しいカードは有効期限の1~2ヶ月前に送付されるので、その前後に住所変更手続きを行う場合は注意しましょう。

勤務先が変更になる場合

勤務先が変更になるだけなら住所変更手続きは不要にも思えますが、カードローンの利用可能枠(限度額)は年収によって設定されるため、転職時にも手続きが必要です。

クレジットカード会社は、賃金業法において「収入照明書類による定期的な収入の確認・返済能力調査」を行うことが義務付けられています。また、他社からの借入なども含めた借入総額の上限を、年収の3分の1までとする「総量規制」が賃金業法で定められています。

このように、クレジットカード会社は利用者の年収を正確に把握しておく必要があるため、勤務先が変更になった際にも手続きが必要です。

同様に、退職した場合も手続きが必要です。この場合も「総量規制」に関わるので、退職で安定収入がなくなることで、カードの利用可能枠やカードローンの新規利用が不可となる場合があります。

海外へ引っ越す場合

海外赴任などで海外へ引っ越す際、家族が日本に残る場合は、クレジットカード会社からのお知らせや更新時の新たなカードを家族が受け取れるため、住所変更は不要です。しかし、トラブル防止のためにも、クレジットカード会社へ海外赴任の旨を連絡しておく方が無難でしょう。

家族全員で海外へ引っ越す場合は、クレジットカード会社により対応が異なります。請求書や更新後のカードを海外へ送付してくれる会社もあれば、海外への送付はNGとする会社もあります。NGの場合は、海外でもインターネットから利用明細を確認できるように準備しておきましょう。海外ではキャッシュレス決済が主流の国も多く、クレジットカードの利用が増えるほど不正利用のリスクも高まります。利用明細の確認はしっかりできる環境を整えておくことが大切です。

また、カードの更新時期が海外赴任後の場合は、前倒しで更新できるかカード会社に問い合わせてみましょう。会社によっては前倒しで対応してくれるところもあります。

まとめ

この記事では、クレジットカードの住所変更の必要性や、具体的な手続き方法について解説しました。住所変更手続きを怠ると、最悪の場合クレジットカードが利用できなくなってしまいます。引越しではほかにもやることが沢山あるのでうっかり忘れることもあるかもしれませんが、買い物や公共料金支払いなど利用する場面も多い大切なものです。優先順位を高めにして早めに手続きを行うようにしましょう。